無線LANを社内外問わず安心・確実・手軽に使うためのポイントとは？

2017.10.07

Wi-Fi

無線LANが実現する「いつでもどこでもつながる」業務環境が情報共有を加速する

スマートフォン、タブレット、ノートPCのようなモバイル端末をネットにつなげたいとき、アクセスポイントの近くならどこでもつながる無線LANはとても便利なしくみです。
たとえばある小売業のチェーン店では従業員による商品のディスプレイや実演販売の工夫をスマートフォンで撮影して即座に全店舗で共有できる体制を作り、ノウハウの横展開・従業員教育への活用を可能にしています。これは誰もが持ち歩けるスマートフォンだからこそできる方法で、いちいち机に戻ってPCで作業をしなければ動画を共有できないようではうまくいきません。

他にも無線LANの具体的な用途と細かなニーズは使う現場によって千差万別です。たとえば教育機関では教員用と生徒用のネットワークを分けておかなければなりませんし、不動産モデルルームのデジタルサイネージに使う場合など、有線LANのない環境では無線LANをLTE携帯通信網に接続してインターネットへのアクセスを確保する必要があります。アミューズメント施設など監視カメラを多用する場所では動画伝送に耐える大きな通信容量が必要なため、利用者向けとは別のネットワークを引くこともあります。

いずれにしても、無線LANはこれまでPCが使えなかった場面にもITによる情報共有を広げ、経営の効率化を進める大きな武器となる可能性を秘めています。

セキュリティ・性能・端末管理と無線LANには面倒がつきもの

無線LANを駆使してスマートフォンを含むあらゆる機器があらゆる現場でシームレスにつながる業務環境を作るという場合、「あらゆる機器」は会社所有の機材だけとは限りません。先進的企業では個人所有のスマートフォン等をLANに接続して業務に使うこと、いわゆるBYOD（Bring Your Own Deviceの略）と呼ばれるポリシーも広がりつつあります。同様に「あらゆる現場」も社内だけではありません。営業・配送などの社外で行う仕事こそリアルタイムな情報共有の価値が高い傾向にあるため、今や社外からであっても業務サーバーにアクセスできる手段を用意しておくことが不可欠です。

無線LANを構築する際はこれらの想定を含めて設計する必要があります。
しかし実際に無線LAN環境を構築しようとするといろいろと面倒なことが多いものです。有線LANとは違う無線特有の方法による盗聴／不正侵入などのセキュリティリスクへの対応も必要ですし、電波の状態によっては期待通りの性能を発揮できずに利用者のストレスを招くこともあります。モバイル端末を社外に持ち出したときのアクセス手段はどうしたらよいのでしょう？
また、個人所有のスマートフォンの接続は許可するべきでしょうか？無線LANを本格的に活用するには、これらを一つひとつ考えて具体的な方針を決め、設備を設計して運用することが求められます。

■参考記事
【企業向け】Wi-Fiのセキュリティ対策とは？リスクや対策方法を解説

利便性向上の一方で無線LAN特有の管理負荷がのしかかる

うまく使えば非常に便利な無線LANですし、現在では一般家庭にも広く普及しているため職場でも使えるようにして欲しいというのは自然な声です。実際、数千円で買える家庭用の機器を現場レベルで勝手に導入して無線LAN化しているケースもありますが、そのような野放し運用では全員で同じパスワードを共有することになるなど、非常に高いセキュリティリスクを産むため、決して認めるべきではありません。

有線LANであれば物理的にケーブルを接続させないことがセキュリティの第一の関門になりますが、無線LANの電波は多かれ少なかれ社屋外にも飛んでしまいます。つまり電波傍受そのものを防ぐことはできないため、傍受できても内容を読み取れないように暗号化することが必須です。無線LANを企業で利用する場合は当然、家庭用よりも格段に強力な暗号化をする必要があります。

企業ユースで無線LANを利用する場合に不可欠になるのがWPA2エンタープライズと言われる認証基盤であり、これは強力な暗号化に加えて「事前に登録した利用者／機器のみ接続を認める」といった利用者／機器単位でアクセス制御を行えるため、不正アクセスを防ぐ上で大きな効果があります。しかしWPA2エンタープライズ認証基盤の構築には専門的な知識と経験が必要になります。

全社一元管理できる無線LAN環境の構築・運用をお任せ

いつでもどこでも快適にLANに接続して仕事ができる環境を作るために超えなければならないハードルは認証基盤だけではありません。電波を利用する無線LANは、アクセスポイントの配置やオフィス構造、周辺の電波ノイズ源などの状況により性能が大きく変化します。また、社外からも社内LANやクラウド上の業務サーバーへのアクセスを可能にするためには、モバイル閉域網やインターネットを経由したアクセスを想定して基盤を構築する必要があります。そして管理の費用を下げるためには全拠点・全社員・全端末を一元管理できなければなりません。

IT・通信技術が日進月歩で進化する時代、最新の技術と安定した技術を組み合わせて個々の会社にとって最適なインフラをユーザー企業が自力で設計構築・運用するのは困難です。

日本通信ネットワーク株式会社は、通信に関するコンシェルジュとしてこのような無線LANのお悩みを解決するサービスを提供しています。

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