
ネットワーク構築 2025.08.12
2025.04.21
Wi-Fi
ネットワーク構築
自社にWi-Fiを導入するにあたって、業務用にするべきか、家庭用でまかなえるのか、お悩みの方もいるでしょう。
事業者がオフィスにWi-Fiを導入する際は、強固なセキュリティと快適に利用できる通信環境が求められるため、自社の業務や規模に合わせて適切に選ぶ必要があります。
本記事では、業務用と家庭用Wi-Fi機器の違いを詳しく解説するとともに、企業における業務用Wi-Fiの選び方を紹介しています。
安全で快適なWi-Fi環境を実現するうえでの参考にしてください。
業務用Wi-Fiとは、オフィス内において業務のために使用されるWi-Fiのことを指します。
このほか、公共施設が利用者向けに提供しているWi-Fiも、業務用Wi-Fiに分類できるでしょう。
Wi-Fiは、単に無線LAN技術を指す言葉です。そのため、Wi-Fi自体に業務用、家庭用といった区別はありません。
しかし、家庭で利用するWi-Fiに比べて利用者が多くなる業務用Wi-Fiには、より高い安全性と快適さが求められます。
そのため、セキュリティレベルや通信のスムーズさなどは、業務用Wi-Fiのほうが高い傾向にあります。
業務用Wi-Fiという言葉は、「業務用Wi-Fi機器」のことを指していることが多いです。
家庭用の機器では対応できない接続台数や、通信の安定性などが、業務用Wi-Fiの特徴です。
多くの従業員が利用するオフィス、施設の利用者向けにWi-Fiを提供するシーンでは、同時に複数人が接続しても、安定した通信環境であることが求められます。
また、悪意のある第三者からの攻撃や、不正な侵入を防ぐための高いセキュリティ機能も欠かせません。
家庭用のWi-Fi機器でも、一定の安全性と快適にインターネットを利用できる機能は備わっています。
しかし、業務用Wi-Fi機器は、不特定多数の接続や通信量などに対応できるようセキュリティ・性能が強化されているのが一般的です。
このような業務用Wi-Fi機器を導入すれば、セキュアかつ安定した通信環境を構築でき、情報セキュリティリスクを回避しながらスムーズな業務遂行が可能になります。
業務用Wi-Fiの導入を検討する際には、家庭用のWi-Fi機器との違いを押さえておくことが大切です。
違いを知らずに導入してしまうと、必要な機能が備わっていなかったりオーバースペックになってしまったりするおそれがあります。
ここでは、業務用Wi-Fiと家庭用Wi-Fiの違いを、以下の6つの切り口から紹介します。
家庭と企業ではWi-Fiの利用状況も変わるため、事前にそれぞれの特徴を把握しておきましょう。
業務用Wi-Fiと家庭用Wi-Fiは、同時に接続できる台数が異なります。
Wi-Fiには接続できる台数に制限があり、規定の接続台数を超えると、通信速度が遅くなったり、接続が途切れたりする可能性があります。
機種によってスペックは異なるものの、家庭用Wi-Fiにおける一般的な接続可能台数は15台前後ですが、業務用Wi-Fi機器になると、40台ほどの同時接続が可能です。
従業員数が2~3人程度の小規模なオフィスや店舗であれば、家庭用Wi-Fiであっても問題ないケースがほとんどです。
しかし、接続台数が増えるにつれて、通信速度の低下が顕著に現れるため、状況に応じてWi-Fi機器の変更を検討しましょう。
従業員数が10人以上になるオフィスや店舗であれば、業務用Wi-Fi機器の導入が推奨されます。
参考記事:Wi-Fiルーターの同時接続数の目安は?接続数の確認方法や増やし方を解説
無線LANは、通信内容を暗号化することによって安全性を向上させています。
暗号化には、業務用、家庭用共に、解読されにくい「WPA2/AES」という規格が多く採用されています。
ただし、暗号化だけに頼るセキュリティは、情報が盗まれるリスクを完全には排除できないのが難点です。
そのため、業務用のWi-Fi機器では暗号化に加えて、LDAP、RADIUSといった外部認証サーバと連携することで、情報漏えいリスクを下げる仕組みを構築し、セキュリティを高めています。
また、機器によっては業務用ネットワークと完全分離されたゲストWi-Fi環境を構築することもできます。これもセキュリティレベルの向上に有効な機能です。
参考記事:Wi-Fiの持つ脆弱性やセキュリティリスクとその対策方法を解説
家庭用Wi-Fiを設置する場合、まず無線LAN機器をモデムに接続し、その後デバイスをWi-Fiに接続することでインターネットが利用可能になります。
機器やメーカーによってモデムが不要なケースもありますが、ほとんどの場合、設置や設定の手順は大きく変わりません。
一方、業務用Wi-Fiでは、オフィスや店舗の環境によって最適な設置方法が異なります。壁掛けや縦置き、横置きなど、よりその場に適した設置方法を選ぶ必要があります。
必要に応じて複数の無線LAN機器を配置したり、アンテナの角度を調整したりして、オフィス内すべてのエリアに電波が届くよう工夫しましょう。
有線ではないので、複数台設置したとしても、レイアウトを変更するときには柔軟な対応が可能です。
家庭用Wi-Fiでは通常、「無線LANルータ」という機器を設置することで、ルータ機能とWi-Fiアクセスポイントの両方をまかないます。
一方、業務用Wi-Fiでは、ルータとアクセスポイントを、別々の機器として運用するのが一般的です。
業務用Wi-Fi機器を用いる環境では、一度に多くのデバイスが接続することや、広範囲での利用が想定されます。
そのため、1台のルータに対して複数のアクセスポイントを設置することが、スムーズな通信環境を構築するうえで必要です。
特に、次のような場合には、1台のアクセスポイントでは電波が行き届かないことが多いです。
このようなオフィス環境では、ルータとは別に複数のアクセスポイントを設置し、安定した通信環境を確保する必要があります。
また、メッシュ機能やビームフォーミング機能を活用することで、オフィス全体を均一にカバーできるでしょう。
業務用Wi-Fiは、家庭用Wi-Fiに比べて高い機能性や耐久性が求められるため、価格も高めに設定されています。
一般的に、業務用Wi-Fiの機器自体の相場は2〜5万円ほどです。
加えて、専門業者による設置工事や、セキュリティソフトのライセンス費用、万が一の故障やトラブルに備えた保守契約費用などが発生します。
一方、家庭用無線LAN機器は、数千円から1万円前後で購入でき、ランニングコストもかかりません。
業務用Wi-Fiと家庭用Wi-Fiは、機器の性能や価格だけでなく、サポート体制の充実度にも大きな違いがあります。
たとえば、業務用Wi-Fiの標準保証期間がおよそ5〜7年間なのに対し、家庭用Wi-Fiは1年間の保証であることが一般的です。
また、同じメーカーであっても、業務用と家庭用では、サポート窓口が分かれているケースもあります。
業務用Wi-Fiでは、多くの場合、法人専用サポート窓口が設けられており、より高度な技術サポートを受けることが可能です。
業務で使用するWi-Fiは、社内インフラの重要な一部で、トラブルが発生すれば、業務に大きな影響を与えかねません。
オフィスの規模的に家庭用でまかなえる場合でも、手厚いサポート体制を必要とするのであれば、業務用Wi-Fiを選ぶほうが安心です。
オフィスにWi-Fiを導入すると、社内のレイアウトの幅が広がったり、来客にインターネット環境を提供できたりといったメリットがあります。
ただし、自社に合ったものを選ばなければ、業務に悪影響を与えたり、トラブル対応が負担になる可能性もあります。
ここでは、そのような事態を防げるよう、業務用Wi-Fiを選ぶ際のポイントをお伝えします。
参考記事:オフィスや事務所にWi-Fiを導入したい!選び方のポイントを解説
オフィスで利用するWi-Fi機器を選ぶときは、最新の通信規格に対応した製品を選ぶことが重要です。
Wi-Fiの通信規格は、最大通信速度や周波数帯に基づいて分類されており、製品ごとに対応している規格が違います。
基本的には通信規格が新しい方が高性能になるため、IEEE802.11ac(Wi-Fi 5)やIEEE802.11ax(Wi-Fi 6)など、新しい規格に対応した製品を選びましょう。
ただし、接続するデバイスが古い場合には、十分な効果が期待できない可能性があるため、注意が必要です。
無線LAN機器は、アンテナの配置によって内蔵型と外付け型に分けられます。
内蔵型は、アンテナが機器内に組み込まれているため、外から見てもアンテナは見当たりません。
設置場所が訪問者の多い店舗やオフィスなどで、機器の見た目を重視する場合は、内蔵型が選ばれるケースが多いです。
また、内蔵型は電波の方向を操作することはできないものの、広範囲に対して均等に届けられます。
一方、外付け型は、無線LAN機器の外部にアンテナが突き出ているタイプで、感度が優れているため、複数フロアにまたがるオフィスなどに適しています。
アンテナの角度を調整して、電波を意図した方向に送れる点が特徴ですが、内蔵型に比べて高額になりがちです。
それぞれに特徴が異なるため、外観や性能、コストを総合的に考えた上で、最適なタイプを選びましょう。
Wi-Fiを導入する際には、企業の規模や従業員数、接続するデバイスの数を把握し、それに適した製品を選定する必要があります。
パソコンだけでなく、スマホやタブレット端末、IoT機器など、すべてのWi-Fi接続機器を合計して考えましょう。
ただし、メーカー公称の「最大接続台数」は理論値のため、実際には「推奨接続台数」で判断することが重要です。
また、通信が集中した場合には、トラフィック負荷を分散させる「ロードバランサ機能」などを備えていると、通信環境が安定します。
ゲストWi-Fi機能は、社内向けのWi-Fiとは別に、来客者向けのWi-Fiを提供できる機能です。
これらの2つのWi-Fiを分離しておけば、来客者が社内でインターネットを利用しても、社内ネットワークにはアクセスできません。
これにより、パスワードやSSIDの漏えいを防ぐ効果が期待できます。
また、Wi-Fi機器の中には、社内SSIDを外部から見えなくするステルス機能を搭載した製品もあります。
来客者が多いオフィスや店舗でゲスト用Wi-Fiを提供する場合は、このようなゲストWi-Fi機能を搭載した機器を選ぶとよいでしょう。
ただし、ゲストWi-Fiを提供すると社内ネットワークの帯域を圧迫する可能性があるため、制限を設けるなどして、業務通信を優先させる工夫が必要です。
企業でWi-Fiを利用する際には、情報漏えいを防ぐため、セキュリティの確保が重要です。
業務用のWi-Fiを導入する際は、次のような機能が備わっていることを確認しましょう。
これらのセキュリティ機能のうち、自社に適したものが搭載された機器を選んでください。
また、サポートの内容をチェックすることも重要です。
万が一、Wi-Fiにトラブルが発生すれば、業務の遅れや停止を招きかねません。対応できるリソースがなければ復旧にも時間がかかるため、専門家のサポートが受けられると安心です。
参考記事:【企業向け】Wi-Fiのセキュリティ対策とは?リスクや対策方法を解説
Wi-Fi機器には、家庭向けと法人向けのものがあります。企業で使用する際には業務用Wi-Fiの導入が推奨されます。
業務用Wi-Fiは、家庭用よりも接続台数やセキュリティレベルが優れており、企業での利用に適しているのが特徴です。
ただし、製品ごとにWi-Fi規格や対応できる範囲が異なるため、自社の規模や接続台数によって、機器の設置方法を工夫する必要があります。
また、Wi-Fiにトラブルが起きると業務に影響があるため、サービスを選ぶ際は、サポート体制についてもしっかり確認しておきましょう。
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