現代のビジネス環境において、社内ネットワークは、情報の共有や円滑なコミュニケーションのためには欠かせない重要なインフラとなっています。
社内ネットワークが正常に機能しなければ、業務がスムーズに行えず、業績に悪影響を及ぼしかねません。
この記事では、社内ネットワークに関する基礎知識をまとめて、わかりやすく解説しています。
社内ネットワークの仕組みから、構築方法、構築例などを紹介しているので、自社の要件に合わせた設計、構築を行うための参考にしてください。
目次
社内ネットワークとは
社内ネットワークとは、社内で使用するPCやプリンター、サーバーなどのオフィス機器が接続可能なネットワークのことです。
社内ネットワークがあることで、社員同士のスムーズなデータ共有やセキュアな機器接続が実現できます。
社内ネットワークには、事業所内でのみ利用するLANや、各拠点の事務所同士をつなぐWANなどの種類（規格）があるため、目的に合わせて活用するとよいでしょう。
いずれの場合でも、ファイアウォールやUTM（Unified Threat Management）装置などのセキュリティ機器で保護されているのが一般的です。
参考記事：UTM（統合脅威管理）とは？概要や主な機能、導入事例を解説
社内ネットワークの仕組み
社内ネットワークを構築する際は、社内で利用するLANと、拠点をつなぐWANを必要に応じて使い分けましょう。
LANとWANは、表記上よく似た単語ですが、その用途は大きく異なります。それぞれの特徴について解説します。
LAN
LANは「Local Area Network」の略称で、ビルや敷地内などに配線を敷設し、限られた範囲で使用できるネットワークを指します。
企業以外にも大学や病院、工場などで利用されており、用途によって有線LANまたは無線LANを使用します。
有線LANは、モデムやルーターにケーブルを接続するだけで利用できるため、障害物の影響や電波干渉などを受けることなく安定的に通信できるのが特徴です。
無線LANは無線通信を利用したネットワークで、アクセスポイントを介して各種機器を接続し、無線通信を行います。範囲内であれば場所を選ばずネットワークに接続できるので、フリーアドレス制の企業や、主にタブレット端末を使用している場合でも導入しやすいのが利点です。
WAN
WANは「Wide Area Network」の略称で、距離が離れた拠点同士をネットワークでつなげる仕組みです。
たとえば、東京本社と大阪支社にあるパソコン同士をつなげたい場合、有線LANや無線LANでは対応できません。
WANを構築することで、離れた場所にある端末同士をつなげ、データの送受信が可能になります。
なお、WANを構築する際、拠点間のセキュアな通信を実現するために最も多く利用されているのが、VPN（Virtual Private Network）と呼ばれる技術です。
VPNは仮想のプライベートネットワークを構築し、データを暗号化して高いセキュリティレベルの通信を可能にします。
参考記事：VPN（仮想プライベートネットワーク）とは？仕組みや活用シーンを紹介
社内ネットワークの構築手順
社内ネットワークの構築は、手順を押さえて行うことが大切です。
やみくもに構築してしまうと、課題が解決できない、トラブルが頻発するといった事態になりかねないため、しっかりと現状を把握して適切に設計しましょう。
社内ネットワークを構築する際の手順は以下のとおりです。
- 現状調査による問題点の特定・把握
- ネットワーク設計
- 運用方法のマニュアル化
それぞれの手順について、順番に見ていきましょう。
現状調査による問題点の特定・把握
まずは、社内ネットワークの現状を調査し、問題点などを洗い出して把握しましょう。
この段階の確認が不十分だと、せっかく社内ネットワークを再構築しても問題が改善されず、コストだけが消費される事態になりかねません。
また、通信環境だけでなく、レイアウトやセキュリティの問題点も把握しておくことが大切です。
洗い出すべき問題点の具体例としては、以下のようなものが挙げられます。
- 支部から本部のファイルサーバーにアクセスできず、データの共有に手間がかかっている
- 障害が発生したときに、復旧に時間がかかり業務が止まってしまう
ネットワーク設計
続いて、現状調査の結果に基づき、社内ネットワークの設計を行います。
特定の機器間で通信ができない、障害の復旧に時間がかかるといった場合は、社内ネットワーク構成の見直しが必要です。
構成を設計する際は障害時の影響範囲がわかりやすくなるよう、シンプルな設計を目指しましょう。そうすることで、復旧にかかる時間も短くなります。
また、時間帯によってアクセスがしにくくレスポンスが悪くなるといった場合には、機器の性能や保証帯域などの見直しが必要になるでしょう。
機器ごとの接続帯域やスペックを確認し、適切なリソースを充てられるよう設計する必要があります。
運用方法のマニュアル化
社内ネットワークの設計・構築を行った後は、各種監視や運用のマニュアルを整備する必要があります。
トラブルシューティングのマニュアルでは、システムや機器の管理部署と責任者を明確にし、スムーズにエスカレーションできるよう規定を作成しましょう。
なお、マニュアルは、異動や退職が発生することを想定し、引継ぎを前提としたものを作ることが重要です。
読み解くのに幅広い前提知識が必要なマニュアルでは、対応できる担当者が限定され、属人化が発生する要因になりかねません。
マニュアルに不備があれば正確に対処できないため、専門企業に作成を委託するのも一案です。
社内ネットワークの構築例
社内ネットワークの構築は、オフィスの規模やレイアウトによって適切に設計する必要があります。
安定した通信速度を望むのなら有線接続を、レイアウトに柔軟性を持たせたい場合は無線LANを活用するなど、自社の要件に合わせて構築しましょう。
オフィスが複数のフロアにまたがる場合は、各フロアごとのネットワークのほか、オフィス全体のネット環境が快適になるよう工夫する必要があります。
1フロア1拠点の場合
1フロア1拠点の社内ネットワークを構築する際は、プロバイダからの回線をルーターに接続し、ルーターからハブに接続します。
ハブを使ってプリンターやスキャナー、各デスクトップやノートパソコンをネットワークに接続してください。
ハブから有線で各機器を接続すれば、安定した通信が確保でき、高速なデータ転送も可能になります。
無線接続が必要であれば、無線アクセスポイントを設置して、Wi-Fi経由でデバイスを接続することも可能です。
多フロア1拠点の場合
多フロア1拠点の場合は、各フロアにスイッチを設置し、それぞれのスイッチからハブを介して複数のデバイスを接続し、フロア内のデータ通信を管理します。
フロアごとに異なるネットワークセグメントを設定することで、ネットワークの管理がしやすくなるでしょう。
この構成の場合、フロア間のケーブル配線を適切に管理することも重要です。ケーブルトレイや配線ダクトを利用して整理することで、メンテナンスを容易にします。
各フロア間のネットワーク接続を確保するだけでなく、全体の構成をしっかりと計画することが重要です。
社内ネットワークを構築する際のポイント
社内ネットワークを構築する際には、以下のポイントを意識することが大切です。
- 自社に合ったネットワークの規格を選定する
- 運用中のトラフィック量を予測しておく
- 適切なセキュリティ対策を実施する
順番に見ていきましょう。
自社に合ったネットワークの規格を選定する
自社に合うネットワークの規格は、企業の規模や用途によって異なります。
単一拠点の場合は、まずはオフィス内をつなぐLANについて、有線、無線のどちらを利用するかを決定するとよいでしょう。
大規模でパソコンの台数が多く、通信量も多い場合は、速度が安定している有線LANを採用するのがおすすめです。
一方、小規模オフィスや利用するフロアが限定されている場合には、有線LANと無線LANの両方を利用するパターンも考えられます。
また、遠隔地に拠点を持っている企業は、拠点間を安全につなぐためWANの利用を検討するとよいでしょう。
このように、自社の規模や運用方法を踏まえ、適したネットワークを選定することが大切です。
運用中のトラフィック量を予測しておく
トラフィック量とは、ネットワークを行き交う通信量のことを指し、量が増えればネットワークに負荷がかかります。
社内全体で膨大な通信を行っている場合、輻輳（ふくそう）による通信速度の低下や、場合によってはサーバーダウンなどの重大なトラブルが起きかねません。
ネットワークがダウンしてしまえば、復旧まで業務がストップし、大きな損害を被る可能性があります。
そのため、社内で利用しているネットワークのトラフィック量を可視化し、把握しておくことが重要になります。
適切なセキュリティ対策を実施する
インターネットの普及とともにサイバー犯罪が増え、外部からの不正アクセスによる情報漏洩やデータ改ざんなどの被害に合う危険も高まっています。
近年はサイバー犯罪が巧妙化しているため、セキュリティの強化やアップデートを怠ると、リスクに晒される恐れがあります。
Wi-Fiを導入している場合は、有線LAN以上にセキュリティ対策を考える必要があります。また情報漏洩防止などの社内教育も徹底しなければなりません。
UTMやウイルス対策ソフトの導入、VPNの活用、社内研修などを検討し、適切なセキュリティ対策を実施しましょう。
（まとめ）社内ネットワークでデータ共有基盤を構築しよう
社内ネットワークは、オフィスで使用するLANと、拠点間をつなぐWANなどで構築されます。
事前調査が不足していたり、設計が間違っていたりするとトラブルが起きかねないため、自社の規模やネットワークの運用方法などに合わせて適切に構築することが大切です。
日本通信ネットワークが提供する「FLESPEEQ VPN」は、拠点間接続に最適なVPNサービスです。通信キャリアの閉域網内に構築するので、セキュアで安定したネットワークを実現します。
また、オフィス内の無線LAN構築には、ぜひ「FLESPEEQ Wi-Fi」をご利用ください。構築、運用をワンパッケージでご提供するので、情シス担当者様が不在でも安心して導入していただけます。
日本通信ネットワークは、企業ごとに、企画立案から構築・運用までワンストップで、ICTソリューションサービスを提供しています。
IT担当者様が、ビジネス拡大や生産性向上のための時間を確保できるよう、全面的に支援します。
お問い合わせ・ご相談・お見積りは無料ですので、お気軽にお問い合わせください。
