「ネットワークが遅い」「繋がらない」……社内からのクレーム対応に追われ、本来のDX推進や基幹システムの運用に手が回らないと悩んでいませんか？

ネットワークの安定稼働に欠かせない「運用」と「保守」ですが、その違いや具体的な業務範囲が曖昧なまま一人で抱え込んでしまっている人も多いです。

本記事では、ネットワーク運用と保守の定義の違いから、具体的な仕事内容、さらにはテレワークやクラウド利用で複雑化した現代のネットワークを効率的に管理するコツを分かりやすく解説します。

ネットワーク運用と保守の違いとは？監視との関係性も解説

ネットワークの「運用」と「保守」という言葉はよく使われますが、その違いが曖昧な現場も多いです。

実はこの2つは、目的も業務内容も大きく異なります。

ネットワーク運用保守の業務を効率化するには、まず「何が運用で、何が保守なのか」を正しく理解することが重要です。

ここでは、ネットワーク運用と保守の定義を具体的に解説し、さらに両者の土台となる「監視」との関係性についても整理していきます。

ネットワーク運用：日常の「安定稼働」を支える

ネットワーク運用とは、ネットワークを正常な状態に保ち、日々止まらないように管理する業務のことです。これは、正常な状態を維持するための予防的な活動と言えます。

ネットワーク運用の主な目的は、パフォーマンスの最適化、セキュリティの維持、ユーザーサポートの3点です。

たとえば、新しい従業員が入社した際にアクセス権限を設定する作業や、ネットワークのトラフィックを日々監視して混雑を未然に防ぐ作業が該当します。

また、セキュリティログを分析して不審なアクセスがないかを確認したり、ネットワーク構成図を最新の状態に更新したりすることも運用業務の一部です。

これらの業務に共通するのは、問題が起きる前に対処するという予防的な性質です。

日常的な点検と調整を繰り返すことで、トラブルの芽を早期に摘み取り、安定稼働を実現します。

ネットワーク保守：トラブル発生時の「復旧」を担う

一方、ネットワーク保守とは、ネットワーク機器やシステムを正常な状態に維持・回復させるための活動を指します。運用が「予防」であるならば、保守は「治療」に相当すると言えるでしょう。

保守の主な目的は、障害の予防と復旧、機器の長寿命化、システムの安定性確保です。

たとえば、ルーターのファームウェアに脆弱性が見つかった際、セキュリティパッチを適用して更新する作業は保守業務です。

また、ネットワーク機器が突然故障した場合、原因を特定して部品を交換し、システムを復旧させる一連の作業も保守に含まれます。

さらに保守には、定期点検や予防保守という側面もあります。

機器の動作確認を定期的に行い、ケーブルの接続状態をチェックすることで、故障の予兆を早期に発見します。

ネットワーク監視との関係性

ネットワーク監視は、運用と保守の両方を支える「土台」となる情報収集活動です。

これは、ネットワークが生きているかを確認する「死活監視」や、通信の混雑具合を見る「リソース監視」といった作業を指します。

これらの監視データは、運用チームがパフォーマンスを改善したり、保守チームが障害の予兆を検知したりするための判断材料となります。

適切な運用と迅速な保守を実現するためには、監視を適切に行うことが重要です。

ネットワーク運用の具体的な業務内容

ネットワーク運用と一言で言っても、その業務内容は多岐にわたります。毎日行う監視作業から、計画的な設定変更、そして突発的なユーザーサポートまで、幅広いタスクが含まれています。

ここでは、ネットワーク運用の具体的な仕事内容を紹介します。あなたが日々行っている業務と照らし合わせて、自分はどの部分を担当しているのか確認しましょう。

日常監視・モニタリング

ネットワーク運用の基盤となるのが、日々の監視・モニタリング業務です。

日常監視とは、サーバーやルーターが正しく動いているかをリアルタイムで見守る作業のことです。死活監視では機器の稼働状況を確認し、リソース監視ではCPUやメモリの使用率、ネットワーク帯域がパンクしていないかをチェックします。

さらに重要なのがログ監視です。ファイアウォールのアクセスログやエラーログを分析することで、不正アクセスの試みや設定ミスを早期に発見できます。これらの監視業務には、Zabbix、Nagios、PRTGといった専用の監視ツールが広く使われています。

人手によるモニタリングに監視ツールを組み合わせることで、24時間体制のチェックが可能になります。そして、監視ツールによって異常を自動検知すれば、深刻な事態になる前に迅速な対処が可能です。

設定変更・追加作業

ネットワークは一度構築したら終わりではなく、組織の変化に合わせて常に変化します。

たとえば、新入社員が入社したときは、その人のアカウントを作成し、適切なアクセス権限を設定します。営業部の社員であれば営業システムへのアクセスを許可し、経理部門のデータへのアクセスは制限するというように、所属や役割ごとに適切なアクセス権を設定しましょう。

また、新しい拠点を開設するときは、ルーターやスイッチに新たなVLAN設定を追加し、仮想的なネットワークの区切りを変更する等の作業が必要です。

ここで重要なのが、変更管理プロセスです。計画を立て、関係者の承認を得て、実施し、動作を確認し、最後に変更内容を記録するという一連の流れを確立することで、設定ミスによる障害を防ぎます。

「誰が、いつ、何を、なぜ変更したのか」を記録しておくことは、後でトラブルが起きたときの原因究明にも役立ちます。変更管理を徹底することで、ネットワーク環境の透明性が高まり、属人化のリスクも低減できるのです。

パフォーマンスチューニング

パフォーマンスチューニングとは、ネットワークがよりスムーズに通信ができるよう調整することです。ネットワークのパフォーマンスは、放置しておくと徐々に低下していくため、定期的なチューニングが必要です。

パフォーマンスチューニングでは、まずトラフィックを分析し、どこにボトルネックがあるのかを特定します。

たとえば、毎朝9時に社内ネットワークが遅くなるのであれば、その時間帯のトラフィックを詳しく調べます。原因が特定できれば、帯域制御やQoS（Quality of Service）設定によって、重要な業務トラフィックを優先的に流すよう調整します。

さらに、定期的なパフォーマンステストによってネットワークの処理能力を把握しておくことも重要です。

将来的な利用者増加やデータ量の拡大を見据えたキャパシティプランニングを立てて、必要に応じて機器の増強やネットワーク構成を見直しましょう。

ドキュメント管理

ドキュメント管理は、ネットワーク構成図や設定情報などを最新の状態に保つ業務です。適切なドキュメントがなければ、担当者が休んだ時や退職した時に、誰も対応できないという事態に陥ります。

ネットワーク構成図とは、どの機器がどこに配置され、どのように接続されているのかを図示したものです。設定情報では、各機器の設定情報やパスワードを管理します。さらに、日常業務や障害対応の手順をまとめた手順書やマニュアルも必要です。

これらのドキュメントは、作成して終わりではありません。ネットワーク環境が変更されるたびに、更新する必要があります。

適切なドキュメントが整備されていれば、担当者が不在のときでも、他部署の人間や外部ベンダーが一時的に対応することも可能になります。

ドキュメント管理には、WikiやSharePointといったツールを活用するのがおすすめです。これらのツールを使えば、複数人での共同編集が可能になり、変更履歴も自動的に記録されます。

ユーザーサポート・問い合わせ対応

ネットワーク運用担当者の重要な役割の一つが、社内ユーザーからの問い合わせへの対応です。「インターネットに繋がらない」「ファイルサーバーにアクセスできない」といった問い合わせに回答します。

問い合わせを受けたら、まずは、個人の端末の問題なのか、会社全体のネットワークの問題なのかを切り分ける一次対応を行います。

問題が複雑な場合は、専門チームやベンダーへ報告するエスカレーションフローに沿って対応を進めます。

また、よくある質問に対してはFAQを作成し、社内ポータルに掲載することで、問い合わせ件数そのものを減らすことも可能です。

さらに、定期的なユーザー教育を実施し、セキュリティ意識の向上やネットワークの適切な利用方法を周知することで、トラブルの未然防止にもつながります。

ネットワーク保守の具体的な業務内容

ネットワーク運用が「日常の健康管理」であるのに対して、ネットワーク保守は「病気の治療」に相当する業務です。

ネットワーク保守の業務には、定期的な点検で問題の芽を摘み取る予防保守と、実際に障害が発生した際に対処する事後保守があります。

ここでは、ネットワーク保守の4つの主要業務を解説します。

定期点検・メンテナンス

定期点検は、機器の物理的な異常や寿命を早期に発見するための活動です。ケーブルのコネクタが緩んでいないか、機器の中にホコリが溜まって熱を持っていないか、といったチェックを手作業で行います。

さらに、サーバールームやネットワーク機器設置場所の温度・湿度も重要な確認項目です。たとえば、年に一度の法定点検のタイミングで機器を清掃したり、3ヶ月に一度はバックアップが正しく取れているかテストしたりします。

定期点検のスケジュールは、月次、四半期、年次といったサイクルで設定するのが一般的です。月次では簡易的な動作確認、四半期では詳細な点検、年次では大規模なメンテナンスといったように、段階的に実施します。

ソフトウェア・ファームウェア更新

ネットワーク機器を制御しているファームウェアやソフトウェアには、脆弱性と呼ばれるセキュリティ上の弱点が見つかることがあります。

これらを放置すると攻撃者の侵入口となるため、最新のセキュリティパッチを適用し続ける必要があります。

ただし、更新作業にはリスクも伴います。アップデートを適用したことで、それまで使えていた機能が使えなくなるといった不具合が起きる可能性があるからです。

万が一問題が発生した場合に備えて、現在の設定をバックアップし、ロールバック計画を立ててから、更新作業を行いましょう。

また、更新作業は、原則として業務時間外に実施します。仮に問題が発生しても、業務への影響を最小限に抑えるためです。更新後は、必ず動作確認をして、問題がないことを確認することも忘れないようにしましょう。

障害対応・復旧作業

障害対応は、保守業務の中で最もプレッシャーのかかる作業です。迅速かつ的確な判断が求められ、復旧までの時間が業務への影響を左右します。

障害対応の第一歩は、検知です。監視ツールからのアラートや、ユーザーからの報告によって、障害の発生を認識します。

次に行うのが切り分け作業です。問題は機器の故障なのか、回線の障害なのか、設定ミスなのか、それとも外部からの攻撃なのかといった観点で、原因を絞り込んでいきます。

切り分けができたら、復旧作業に移ります。機器を再起動したり、予備機と交換したり、設定を修正したりします。

そして復旧後は、必ず障害報告書を作成します。いつ、何が起き、どう対処し、今後どう再発を防ぐかを記録することで、次回の対応に活かしましょう。

機器の修理・交換

ネットワーク機器は、いつかは必ず故障します。ハードウェア障害が発生した際に、迅速に対応できる体制を整えておくことが、ビジネス継続性の確保につながります。

ハードウェアそのものが物理的に故障した場合、速やかに代替機と交換し、故障機を修理に出す必要があります。ここで重要になるのが、予備機の在庫管理です。重要な機器については、予備機を常備しておくことで、障害発生時の復旧時間を大幅に短縮できます。

また、ベンダーと機器の保守契約を結んでおくことも重要です。保守契約には、8時間対応、24時間対応、オンサイト対応など、さまざまなレベルがあります。業務の重要度とコストのバランスを考えて、適切な保守契約を選択しましょう。

IT機器には必ず「ライフサイクル（耐用年数）」が存在します。導入から5年が経過し、メーカーサポートが終了する前に入れ替え計画を立てることも保守業務の一部となります。

なぜ今、ネットワークの運用・保守が「つらい」のか？

「以前に比べて、ネットワーク管理がどんどん大変になっている」

多くのIT担当者が、こう感じているのではないでしょうか。実際、現代のネットワーク運用保守は、10年前とは比較にならないほど複雑化しています。

かつてのネットワークは、オフィス内に設置された機器を管理すれば済みました。しかし、近年では、クラウドサービスやリモートワークが普及したり、高度なセキュリティが求められたりするようになり、管理すべき範囲と考慮すべき要素が複雑化しています。

ここでは、なぜ今、ネットワーク運用保守が「つらく」なっているのか、その背景にある3つの大きな変化を見ていきましょう。

ハイブリッド環境がもたらす運用保守の複雑化

現代の企業ネットワークは、社内にサーバーを置く「オンプレミス」と、AWSやAzureといった「クラウド」が混在するハイブリッド環境が主流です。

これにより、全く異なる知識が同時に必要になっています。オンプレミスでは、物理的なルーターやスイッチを直接操作し、ケーブルの配線状態まで確認します。一方、クラウドでは、仮想リソースをAPI経由で操作し、物理的な機器に触れることはありませんので、管理対象の性質が全く異なります。

オンプレミスでは機器のランプを見て故障を判断できますが、クラウドでは各事業者が提供する管理画面を使いこなさなければ状況が分かりません。

さらに、複数のクラウドを併用するマルチクラウドが進むと、クラウドサービスごとに異なるネットワーク構成概念への対応も求められます。どこまでが事業者の責任で、どこからが自社の責任かが決められた責任共有モデルを理解し、自社の管理範囲を適切に切り分けることが重要です。

リモートワーク環境による対応範囲の拡大

新型コロナウイルスの影響で急速に普及したリモートワークは、ネットワーク運用保守の負担を増やしています。

かつてはオフィスビルの中だけを守れば良かったものが、どこからでもアクセスできることを前提とした運用保守へのシフトが求められています。

リモートワーク環境の普及に伴い、VPNと呼ばれる仮想的な専用線の接続数が増加すると、ネットワークに負荷がかかります。

数十人規模であれば問題なかった既存のVPN環境に対して、全社員が同時にリモートアクセスするようになると、帯域不足や接続の不安定さを引き起こします。

さらに、エンドポイントセキュリティと連携した運用も必要になります。

自宅のネットワーク環境は、オフィスのように管理されていません。セキュリティの甘いWi-Fiルーターを使っている社員もいれば、家族と共用のPCで業務を行っている社員もいるかもしれません。

こうした環境から社内ネットワークにアクセスすることは、セキュリティリスクを高めます。

また、在宅勤務者からの「ネットに繋がらない」という抽象的な問い合わせに対し、リモートで原因を特定・解消する作業は、従来のオフィス運用とは比較にならないほど時間がかかるようになっています。

セキュリティとネットワーク運用保守の一体化

かつては「ネットワークがつながること」と「セキュリティを守ること」は別の部署で担当することもありましたが、今はその境界がありません。

サイバー攻撃が巧妙化し、通信の一部として攻撃が行われるようになったため、ネットワーク運用そのものがセキュリティ対策の一部となっています。

近年、ランサムウェアや標的型攻撃といった、ネットワークを経由した攻撃が急増しています。これらの攻撃は、単にウイルス対策ソフトを入れておけば防げるというものではありません。ネットワークの脆弱性を突いて侵入し、内部で横展開しながら重要なデータを探し出します。

ネットワーク運用保守の段階でセキュリティを考慮しなければ、攻撃を防げないため、ファイアウォール、IDS（侵入検知システム）、IPS（侵入防止システム）、UTM（統合脅威管理）といったセキュリティ機器も、ネットワークインフラの一部として、日常的な運用保守の対象に含まれます。

これらの機器のログを監視し、異常なトラフィックを検知し、必要に応じてルールを更新する作業が、運用業務に組み込まれているのです。

ネットワーク運用保守を成功させるポイント5選

複雑化するネットワークを少人数で管理し続けるには、優先順位をつけて取り組むことが重要です。

ここでは、小規模企業でも実践可能な、ネットワーク運用保守を成功させるための5つのポイントを紹介します。

役割分担と責任の明確化

ネットワーク運用保守の最初のステップは、誰が何をやるのかを明確にすることです。RACI（レイシー）と呼ばれる責任分担マトリックスを活用して、何かあったら誰に連絡すべきかを明確にしましょう。

RACIとは、実行責任者（Responsible）、説明責任者（Accountable）、相談先（Consulted）、報告先（Informed）の頭文字を取ったものです。

たとえば、「ファイアウォールの設定変更」というタスクについて、実行するのは誰か、承認するのは誰か、相談すべきは誰か、結果を報告すべきは誰かを明確にします。

さらに、エスカレーションルールの設定も重要です。「自分で30分対応してダメなら上司に報告」「1時間で解決しなければベンダーに連絡」といった明確な基準を決めておくことで、判断に迷う時間を減らし、迅速な対応が可能になります。

ドキュメント整備と標準化

ネットワーク運用保守では、ドキュメント整備も重要です。適切なドキュメントがあれば、あなたの作業を他の人に依頼できるだけではなく、自分自身も過去の作業を思い出せるというメリットがあります。

具体的には、最新のネットワーク構成図、IPアドレスの割り当て表、緊急連絡先リスト、そしてトラブル時の初期対応マニュアルなどを整備しましょう。

これらの資料は、紙で保存するのではなく、チーム全員が同時に編集できるWikiやSharePointといったデジタルツールで管理するのがおすすめです。

重要なのは、ドキュメントを作って終わりにしないことです。定期的な見直しと更新のルールを設け、ネットワーク環境の変更があるたびに必ず更新する習慣をつけましょう。

また、作業手順を標準化することも大切です。たとえば新しいルーターを設定する際の手順をテンプレ化しておけば、誰が作業しても同じ品質が保たれます。

これにより、作業ミスによる「二次災害」を防ぐことができ、新任の担当者への引き継ぎもスムーズになります。

定期的な見直しと改善

ネットワーク運用保守は、一度仕組みを作れば終わりではありません。環境は常に変化し、新たな課題が生まれます。

3ヶ月に一度、あるいは半年に一度は、現在の構成が最適かどうかを見直すレビューの場を設けましょう。

このとき、KPI（重要業績評価指標）を設定して測定することが効果的です。MTTR（平均復旧時間）、MTBF（平均故障間隔）、稼働率といった指標を定期的に測定しましょう。

これにより、たとえば「先月は障害復旧に平均3時間かかっていたが、手順書を改善したことで今月は1時間になった」といった成果を可視化できます。

さらに重要なのが、失敗から学ぶ文化を作ることです。障害が発生したときは、「誰のミスか」を追及するのではなく、「なぜそれが起きたのか」「どうすれば防げるか」を建設的に議論します。ミスを隠す文化が定着すると、同じ問題が繰り返され、組織全体の成長が止まってしまいます。

いきなり大きな改善をする必要はありません。まずはすぐにできる小さな改善項目を考えましょう。「障害対応マニュアルに1項目追加する」「監視アラートの閾値を調整する」といった小さな改善の積み重ねが、やがて大きな効率化につながるのです。

自動化・効率化の推進

人手に頼る運用は、必ず限界が訪れます。すべてを自分の手でやろうとするのではなく、ツールにできることはツールに任せるという発想の転換が重要です。

まずは、自動化できる業務を洗い出しましょう。定期的に行う作業、繰り返し行う作業、手順が明確な作業が、自動化の候補です。

たとえば、サーバーの死活確認を自動化し、異常があれば即座にSlackなどのチャットツールへ通知が飛ぶ仕組みを構築します。

さらに最近では、AIを活用した異常検知も実用化されています。通常のトラフィックパターンを学習し、異常な動きを自動的に検知する仕組みです。

こうした最新技術も、コストと効果を見極めながら、段階的に取り入れていくとよいでしょう。

専門家への相談・外部サービスの検討

ネットワークの高度化が進む現代では、すべてを自社で完結させること自体がリスクになり得ます。特に中小企業では、限られた人員とスキルで、複雑化し続けるネットワーク環境を管理することには限界があります。

専門ベンダーのコンサルティングやアセスメントサービスを活用すれば、現状のネットワーク環境を客観的に評価し、改善点を明確にできます。自分では気づかなかったリスクや、効率化の機会が見つかるかもしれません。

また、マネージドサービスやセキュリティサービスを活用するのもおすすめです。マネージドサービスとは、ネットワーク機器の監視や保守を専門業者に委託するサービスです。

24時間365日の監視体制を自社で構築するのは困難ですが、マネージドサービスを利用すれば、夜間や休日の対応も含めてカバーできます。セキュリティサービスでは、最新の脅威情報に基づいた防御策を提供してくれます。

運用保守の負荷を軽減しながら、セキュリティも強化したい企業には、統合的なソリューションとマネージドサービスの組み合わせが有効です。

特にリモートワークやクラウド活用が進む現代では、セキュアなネットワークアクセス環境の構築と運用が重要な課題となっています。

まとめ

ネットワークの運用と保守は、目的も業務内容も異なる別々の活動です。

運用は日常的な安定稼働を支える「予防」であり、保守はトラブル発生時の「復旧」と予防保守を担います。両者を明確に区別し、適切に管理することが、安定したネットワーク環境の基盤となります。

ハイブリッドクラウド、リモートワーク、そしてセキュリティ脅威の高度化により、現代のネットワーク環境は複雑化しています。すべてを自社だけで管理しようとすれば、担当者の負担は増大し、本来のIT戦略業務に時間を割けなくなってしまいます。

こうした管理の負担を根本から見直し、本来取り組むべきIT戦略業務に集中したいと考えている方には、FLESPEEQ Web Accessがおすすめです。

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また、既存のネットワークインフラに対する運用保守サービスをお探しの方には、当社のネットワーク構築・運用・保守サービスもご検討ください。現行のネットワーク環境を活かしながら、専門家による安定した運用保守体制を構築できます。

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