企業がパソコンを導入する方法には、購入、レンタル、リースの、3つの選択肢があります。

なかでもレンタルとリースは、自社に所有権がないという点で共通しているものの、契約期間や選べる端末などに違いがあるため、それぞれの特徴を把握しておきましょう。

本記事では、パソコンをレンタルする場合のメリット・デメリットを解説したうえで、リースとの違いについてもまとめています。

パソコンのレンタル・リースの違い

パソコンのレンタルとリースには、下表のような違いがあります。

	レンタル	リース
使用できる端末	レンタル会社が保有する製品から選ぶ	クライアントが機種を指定できる
契約期間	数日～数か月の短期契約が可能	2年以上の契約が基本
所有権	レンタル会社	リース会社
解約料金	発生しないことが多い	残りのリース契約料
メンテナンス	レンタル会社が対応	クライアントや納入業者が対応
会計処理	賃貸借処理	契約形態によって異なる

リース契約では、法定耐用年数が10年未満の場合には、「法定耐用年数 × 70%」で契約期間を計算します。

パソコンの法定耐用年数は4年なので、計算すると2.8年です。小数点以下を切り捨てても2年になるため、最低でも2年以上の契約をしなければなりません。

また、会計処理が契約形態によって異なるため、経費の処理が複雑になることがあります。

一方、レンタルは、短期・長期で自由に契約期間が設定できるほか、会計処理も簡単なため、リースより柔軟に取り入れられるでしょう。

パソコンをレンタルするメリット

パソコンを導入する際、レンタルを選ぶ主なメリットとしては以下が挙げられます。

• 契約期間を自由に調整できる
• 常に最新機種を使用できる
• 初期コストの平準化につながる
• メンテナンスコストを抑えられる
• 急にPCが必要になってもスピーディに用意できる

一つずつ見ていきましょう。

契約期間を自由に調整できる

レンタルパソコンは、契約期間をリース契約よりも柔軟に決められます。

リースでは、法定耐用年数から契約期間を計算するため、2年以上の契約になることが一般的です。

その点、レンタルは契約期間を自由に設定できます。設定する期間に制限がなく、数日間や数か月、または数年単位など、自社の状況に合わせて利用可能です。

契約の延長や解約も自由で、基本的に解約料金も発生しないので、急な状況の変化にも対応できるでしょう。

常に最新機種を使用できる

レンタルパソコンは、契約期間だけでなく、機器の更新サイクルも自由に決められます。

リースと違って法定耐用年数の縛りがないため、古いパソコンを修理しながら使うといった事態にはなりません。

パソコンの寿命は一般的に4～5年といわれているため、それを目安にして、新たな機種に交換していくような使い方も可能です。

レンタルの更新サイクルをうまく調整すれば、常に最新機種をレンタルもできます。

初期コストの平準化につながる

パソコンをレンタルすれば、購入する場合と比べて初期コストを平準化できます。

購入の場合、導入と同時にまとまったコストが発生します。台数によっては大きな負担になるでしょう。

一方、レンタルであれば、月額料金の支払いのみで利用を開始でき、導入時のコストを大幅に抑えられます。なお、月々の利用料には保守・修理費用を含めることも可能です。

また、企業によっては、繁忙期などの特定の時期に、一時的にパソコンの増設が必要になることもあるでしょう。

そのような場合も、レンタルなら必要なときに必要な台数を利用できるため、コストを最小限に抑えられます。

このほか、経費処理を簡略化できるのも重要なポイントです。リースの場合は、契約形態によって減価償却費の計算方法が変わりますが、レンタルなら月々の利用料を経費として処理するだけで済みます。

メンテナンスコストを抑えられる

レンタルサービスの料金には、一般的にパソコンのメンテナンス費用も含まれます。

そのため、仮にパソコンが故障しても、ユーザーは修理費用を追加で負担する必要がありません。

自社でメンテナンスを行う必要がないため、管理者の負担が減り、人件費の削減につながる点もメリットです。

メンテナンスのサービス内容は、企業によってさまざまです。

たとえば、レンタル会社が同じ機種を予備機として保有し、故障時の代替機として手配するようなものもあります。

その場合、修理完了後も代替機をそのまま使い続けることが可能です。

急にPCが必要になってもスピーディに用意できる

急にパソコンが必要になった場合も、レンタルなら迅速に用意できます。

例えば次のようなケースでも、レンタルならばスムーズな対応が可能です。

• 繁忙期による従業員の拡充
• 大規模なイベントや研修
• 新規プロジェクトの発足

レンタルパソコンは、早ければ数日〜1週間ほどで、現在の状況に合わせた端末を用意できます。

レンタル会社が保有する在庫によっては、数十台規模の大量レンタルも可能です。

パソコンをレンタルするデメリット

パソコンのレンタルには、メリットだけではなく、以下のようなデメリットもあります。

• 長期契約に伴って費用がかさむ可能性がある
• レンタル会社によっては機種や台数が限られる

それぞれ見ていきましょう。

長期契約に伴って費用がかさむ可能性がある

レンタル期間が長期になると、購入した場合よりも、総額が高くなる可能性があります。

そのため、レンタルパソコンを利用する前に、利用期間や大体の費用感を検証しておきましょう。

その際、レンタル料金にメンテナンス費用が含まれている場合は、それも考慮したうえで検証することが重要です。

レンタルパソコンは、レンタル会社がメンテナンスや故障対応を行ってくれるケースが多く、運用コストを抑えることが可能です。

購入したPCであれば、これらの作業を自社で行う必要があるため、メンテナンスのための人件費や、故障時の修理費などが追加でかかります。
パソコンの導入方法を検討する際には、このように中長期的な費用をイメージすることも重要です。

レンタル会社によっては機種や台数が限られる

利用するレンタル会社によっては、選べる機種や台数が限定されるケースがあります。

レンタルパソコンの機種は、一般的に、レンタル会社が既に保有しているパソコンのなかからしか選べません。

そのため、在庫状況によっては、希望していた機種が利用できないといった事態も起こり得ます。

例えば、高品質で高額なパソコンや、もともとの生産台数が限られている機種などは、レンタルしにくいでしょう。

利用したい機種がある場合は、事前にレンタル会社の公式サイトなどを確認し、正確な在庫を把握する必要があります。

パソコンをレンタルするメリットを感じられる利用シーン

パソコンをレンタルするメリットは、実際に業務を行う中で実感することが多いため、導入前にイメージすることは難しいかもしれません。

ここではレンタルのメリットをイメージしていただけるよう、企業での利用シーンを具体的に紹介していきます。

ぜひ、自社の業務状況と照らし合わせながらご覧ください。

繁閑の差が激しいケース

繁忙期と閑散期の差が激しい場合、忙しい時期のみ従業員数が増えることがあり、それに伴い多くのパソコンが必要になります。

レンタルパソコンであれば、短期間のみでも利用可能なので、繁忙期のみパソコンの台数を増やすことも可能です。

必要な台数が多くても素早く用意できるので、急に忙しい時期が訪れてもスムーズに対応でき、メリットを感じられるでしょう。

使わなくなったら返却できるため、自社で保管する手間もかかりません。

イベントや社員研修の機会が多いケース

企業によっては、イベントや社内研修など、年に1～数日だけパソコンが必要になるケースもあるでしょう。

年に数日だけ使用するためにパソコンを購入するのは、経済的とはいえません。

一方、レンタルであれば、コストを抑えつつ必要な日数だけ導入でき、端末管理の手間も省けます。

また、本社に支社の従業員を集めて研修を行うようなケースでも、その日だけパソコンをレンタルすれば、出張の荷物を減らすことが可能です。

このほか、私物のパソコンを利用する際に起こりがちな情報漏えいリスクを抑制できるのも大きなメリットです。

参考記事：情報漏洩による損害賠償の相場は？事例から読み解く金額やリスク

テレワークの導入を検討しているケース

テレワークを導入する際は、在宅勤務者用のパソコンを導入することもあるでしょう。

このとき、レンタルであれば、購入やリースと比べて、大量のパソコンを低コストで用意できます。

また、レンタルパソコンは、キッティングの手間を抑えられるのも魅力です。

キッティングとは、各種設定や、必要なソフトウェアのインストール、ハードウェアの構成など、業務でパソコンを使えるようにするまでの設定全般のことを指します。

キッティング済みのパソコンをレンタルすることで、すぐにテレワークができる端末を用意することが可能です。

参考記事：キッティングとは？作業内容や手法、効率化する方法を解説

レンタルサービスで無駄なくパソコンを導入しよう

パソコンのレンタルについて、リースとの違いや、メリットやデメリットについて解説しました。

リースの場合は契約期間が自由に選択できず、会計処理も面倒になることがあります。
しかしレンタルであれば、期間も自由に設定できるため、自社の状況に合わせた柔軟な対応が可能で、会計処理も簡単です。また、保管にコストがかからない点もメリットです。

さらに、キッティング済みの機器をスムーズに導入できるので、忙しい時期が急にやってきても業務が滞る心配がありません。

日本通信ネットワークの「FLESPEEQ LCM」は、機器の調達から運用保守、適正処分までをワンストップで実現します。

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